Author: noahuehara

I am a pastor of Mikuni Bible Fellowship.

王冠の注射について

・FDAは生後６か月の小児も対象とするPfizer、Modernaによる新たなCovid Boosterを9/12に承認しました。人間による治験のデータを分析していない状態でです。CDCはStrange Sounds Reportsによると、すでに、2000万の小児用のワクチンを購入しています。ニューヨークのKathy Hochul州知事は、過去に打っているのは当てにならない、今回のものには適用できないからだと述べています。米国で最大のカトリック病院システムであるProvidence Hospitalはすべての従業員に最新のCovid Shotを打つように、打てないものはdeclination Formを提出しなければなりません。従えないものは解雇もしくは給与なしの休職になると発表したそうです。（Gateway Pundit）

また始まりました。対応にご注意ください。

マウイ火災に関する仮説

・Steve FavisというComputer Scientist によると、マウイ島の火災が起きた８/８の前後、中国の衛星が、火災の起きた時刻にちょうど現地の真上を通過していたとのことです。The Olindaでの火災はおよそ10:47 pm on August 7　に発生しましたが、この時間 にCCP satellite labeled NORAD_53299 はその上空を通過していました。Lahainaの火災は 6:37 am on August 8th.に発生しましたが、 この時間、CCP satellite labeled NORAD_55836 がその上空を通過していました。Kulaの火災は 11:30 am August 8th. に発生しましたが、この時間 CCP satellite labeled NORAD_53299がその上空を通過していたそうです。そして中国共産党は衛星から地上に向けて放射して、火災を起こすことのできる強力なレーザー兵器を所有していることも明らかになっています。そのレーザー兵器は目には見えない波長です。（Infowars）

9/11/23

・22年前の今日アメリカで大惨事が起きました。Youtubeではそのことを取り上げると削除されるという事がまだ続いていることからわかるように、その真実を隠そうとする人達がいることは事実です。あのような建物が航空機の衝突で崩壊することはあり得ない。しかも、Free Fallで崩壊するという事は、建物の構造をよく知ったものが必要な箇所に適切な爆薬を設置してタイミングを合わせなければ起こりえないことは周知の事実です。一般に言われているアルカイダというイスラムの過激派が犯人だという言説を信じさせられてしまった私たちも愚かと言えば愚かでした。しかしその裏にある米国・世界のエリート層の暗部は、真実を暴かれることに抵抗しています。

ツインタワーから道を隔てたところにあった第７タワーの崩壊がツインタワーの崩壊の後７時間後に起きたというのも、ほとんど報道されていませんが、この謎を究明していくと全体のなぞ解きにつながるのではないかという人もいます。

いずれにせよ、この事件によって、アメリカは、テロリストに対する攻撃を開始したわけですが、これはそういう体裁をとることによって、自分たちが推し進める言説に異を唱える国内のたちをもテロリストとして監視し、自由をはく奪するための計画だったことがわかってきました。グローバリストたちが、アメリカを破壊し、ニューワールドオーダーの仕組みを作っていくための事件だったことは確かです。

この日、世界の闇を見つめるとともに、少しでも真実が究明されるよう、光なる主に祈るとともに、現代の私たちが犯してきた恐ろしい罪について主なる神に悔い改めの祈りを捧げたいと思います。

「幼子たち、今は終わりの時です。反キリストが来るとあなたが聞いていた通り、今や多くの反キリストが現れています。それによって、今が終わりの時であるとわかります。」（ヨハネの手紙第一：2：18）

借金について

Federal Reserve Bank of New Yorkはアメリカ人の家計の借金が7.06兆ドルになると報告しました。そのうちクレジットカードの借金が１兆ドルでトップとなっています。EconomistのMichael Faulkenderは特に若い人の家庭が、家賃の上昇、学生ローンの返済再開、クレジットカードの借金の増加で悪戦苦闘しているとコメントしています。

一方米国の借金の利子だけで、2023年に6000億ドルとなっていて、Medicaidの予算に迫りつつあります。2024年に誰が大統領になるにせよ、借金の問題は大きな課題になりそうです。

借金をして、何かをするということについて、改めて聖書に基づいて考えましょう。

箴言　22章7節「富む者は貧しい者を支配する。借りる者は貸す者のしもべとなる。」

Fire in Maui

Infowarsは、最近のマウイの山火事について興味深い報告をしています。現場には燃え尽きた車が多く見られましたが、よく見ると、アルミニウムやガラスが溶けていたのです。通常の山火事は1500℉になることもあり、アルミニウムは1200℉で溶けるので、アルミニウムが溶けることは当然でしょう。しかしガラスは2100℉以上にならないと溶けないのに、溶けていたのです。これだけで、通常の山火事ではないことは明らかです。

また周囲の樹木などは燃えていないのに、車だけが燃えていました。２０１８年のカリフォルニアの火災では高速道路で何台も車があるのに、特定の車だけが燃えるという現象が起きていました。そして驚くべきことに、2001の9/11に車が完全に燃え尽きるという同様の現象も報告されていました。誰もそれを説明することができていません。（9/11の悪との関係も推測されます。）もちろんマウイ島では裕福な家は無傷であり、普通の人々の家は皆焼き尽くされる、どこまでが燃やされて、どこが残されるかが正確になされている、という事も話題になったままです。

これらの現象をどう説明するかについてDirected Energy Weapon（DEW)ではないかといううわさが流れています。目に見えない兵器です。何年にもわたって、Directed Energy Weaponは機密扱いされてきましたが、レーザや、マイクロ波、ミリ波などがあるようです。そしてDEWは、今回の火災のように正確に目標を焼き尽くすことが可能だという事がわかっています。ただし正確さを期すために、その地域が正確にマッピングされていなければなりません。今年の１月緑色のレーザーがハワイで目撃されていました。おそらくマッピングがされていたのだと思われます。

いずれにせよ、1000人以上の子供たちがまだ行方不明とされているにもかかわらず、マスコミが取り上げない状況は異常としか言えません。さらに土地が政府によって取り上げられようとしているという事にも注目しなければなりません。これは明らかな戦争であります。何年もかけて、土地を売ってもらって新しい街を作っていくというプロセスを経ることなく、新しくつくりかえようとしているのです。そのために人命は簡単に犠牲にされるのである。

被害を受けている住民の人々の心に、慰めと希望が与えられ、主の義がなされるように祈り続けたいと思います。

Maui Island

・2023年８月８日から始まったマウイ島の大惨事について、気候変動で、世界中が熱波にさらされているので火事が多発するのも仕方がないという話をうのみにしないでください。Greg ReeseのInfowarsによると、土地の取得のための大量殺人であるとのことです。現地の人々もこれは自然災害ではないと言っている人が多くみられます。あまりにも多くの不自然な出来事が起きています。いくつかを見てみましょう。

１）火災の原因はHawaiian Electricが長年メンテナンスを行ってこなかったためだとされていますが、この会社はBlackRock, Vanguardによって所有されている会社で、”Clean Energy”に変えようとしていたので、古いシステムを破壊しなければなりませんでした。そのためかどうかわかりませんが、電気はつけっぱなしになっていたそうです。通常ハリケーンなどが発生した際は、２次災害を防ぐために電気を切るのが通例でした。

２）この原因もあると思われますが、それ以外の方法によって火がつけられたのではないかという話も出ています。億万長者の敷地には火災は入っていないなど、均一の火事ではない事、さらに樹木が焼けていないなど焼け方がおかしいという現象は、北カリフォルニアのParadiseでの火災の時と同じで、通常の火災ではないというのが、科学者の分析でわかっています。通常海から陸に吹く風が、この時は山から海に向かって吹いていたという報告もあります。気候自体が操作されていた可能性もあります。DEW(Directed Energy Weapon)という兵器が使われたという話もあります。詳細は不明です。レーザ―なのか、マイクロウエーブのようなものなのか。。。

３）マウイ島の戸外に設置されていた警報システムは、地上で最も先進的でよくメンテナンスされたシステムでした。住民は毎月そのテストに慣れ親しんでいたそうです。しかし火災の当日サイレンは作動しなかったのです。この警報システムの責任者であるディレクターは、マウイの住民が火事から逃れようと必死な時、オアフ島で開催されたFEMAの災害セミナーに参加していて不在でした。警報が鳴らなかったことについて遺憾に思うかを聞かれたディレクターは、「いいえ、後悔していない、なぜなら、人々が火事の方に走ってしまう可能性があったからだ」と、理由にならない言い訳をしています。

４）実際の犠牲者の数は1500人とも言われていますが、確認されていません。その中には500人以上の子供たちが含まれていたと推定されています。なぜならその日学校は急遽休校になっていたからです。

５）消火栓から水が出ませんでした。消防士が火を止めようと消火栓にホースをつないでも水が出なかったのです。Obama Foundation のリーダーである水資源管理局の副所長は、西マウイのために水を放出することを拒否しました。彼は、インタビューの中で、にやっとして「水を分かち合うためには、ハワイの人たちはEquityについて話し合う必要がある」と、語ったのです。これだけでもう、意図的な災害であることが明らかではないでしょうか。

６）水もなく警告も受けなかった現地の人たちは逃げようとしました。しかし彼らは逃げ道にバリケードを設置され、警察に止められたのです。住民は連邦政府の許可証がない限りその場所から逃げることはできませんでした。また軍隊の動きも非常に鈍く、災害が起きて６日目にやっと動いたそうです。

７）マウイのJohn Peletier警察署長は、アメリカの歴史上最大の隠蔽事件とされている2017年のLas Vegas襲撃事件の時の現地の警察署長でした。ラスベガスの襲撃事件は一人の犯人によって行われたという話になっていますが、実際は何人もシューターがいたとのことです。

８）避難民が緊急の水などの支給を受けるべく並んでいると、警察が来て、その給付所を閉鎖すると告げました。警察もただ上から指示されただけでなぜかを知らないと言っていました。

９）火災が続いている間に、なんとマウイの火事に関する書籍が出版されていました。Climate Changeに責任があるとするその書籍は、Dr Miles Stonesという人物が著者だと書かれています。Mile stoneとは大きな変化を起こす出来事という意味です。

10）ハワイは、WEFを推進している億万長者によって多くの土地が買い占められつつありましたWEFや国連はマウイをAIによってコントロールされるSmart Gridのテストケースにしようと計画してきました。化石エネルギーを使わない、完全にグリーンなエネルギーによって、人は15分の距離の中でしか移動しない、そういう街を作ろうとしていたのです。そのプロジェクトには、日立やみずほが関わっていることも明らかになっています。しかし計画があっても、現在そこに住んでいる住民は自分たちの土地を売ろうとしていませんでした。住民が邪魔なのです。だから今回のことが起きたとすれば、すべては納得いくのです。

11）保険会社は家を失った人々に保険金を出すことを拒否しているそうです。理由は街の契約にあるという事です。

12）連邦政府は被災した一世帯につき700ドルという微々たる補助金を出すそうです。しかしハワイのJosh Green知事はハワイ政府が一括して彼らの土地を取得して、再開発すると言っています。政府が取得するためのお金として700ドルなのではないかといわれています。ハワイ州の知事でWEFのメンバーであるはもともと医者でしたが、ワクチンの接種を強引に進めていました。

12）被災地はどこも昔からの一等地で、建築制限が設けられていました。知事は再開発するために必要な法律の変更も急遽行っています。

13）報道陣が現地に入るのも規制されていました。

こんな計画的に事が運ばれていたのに、自然災害といえるでしょうか。これは計画的犯罪です。決してうやむやにしてはなりません。

BlackRock

BlackRockというInvestment Managementの会社があります。日本の年金基金も含め、各国の資金を預かって会社や国債に投資をして利益を得る会社ですが、この会社は現在なんと10兆ドルものお金を扱うモンスターと化しています。その資産規模はアメリカと中国を除いた全世界の経済規模より大きい金額と言えばわかるでしょう。BlackRockはそのお金でいろいろな会社に資金を提供するのですが、その力の大きさのために、私たちの日常生活で接する企業のほとんどにBlackRockが資本参加していることになります。。例を上げると、Wal Martで買い物をし、コカ・コーラを買い、Exxonでガソリンを入れ、Amazonで買い物をする。これらの企業はみなBlackRockに資金を提供してもらっている企業なのです。さらにライバル企業、例えば、コカ・コーラとペプシコーラも、みなBlackRockの資金を受けているので、BlackRockの言うことに逆らえなくなります。つまり実質的に競争は無きに等しいものになっているのです。

　問題はこのような実質的な企業独占状態だけではありません。ほとんどの企業を資金面で支配できるというメリットを前提に、ESG(Environment Social Governance ) Scoreというものを使って、企業をコントロールしています。彼らは自分たちの望むWOKEの施策、例えばCO2を減らす環境政策、LGBTQを推進する施策に賛同しない企業には資金を提供しないなどの方策を取って、企業の行動をコントロールしようとしています。企業のコントロールはそこで働く個人の行動のコントロールにもつながるわけで、独裁主義に通じる非常に危険な状況になっています。BlackRockのCEO, Larry Finkは２０１７年、New York TimesによるDiscussion の中で「行動を強制しなければならない。BlackROckではそれを行っている」とコメントしています。

BlackRockの同業者はVanguardとState Streetという会社になりますが、彼らもまたBlackRockのAlladinというAIを使って、投資の判断をしているのです。

Larry FinchはWEFのボードメンバーであるとともに、Depp StateのHeadquarterと呼ばれるCouncil of Foreign Relationsのボードメンバーでもあり、David Rockefellerによって設立されたTrilateral Commissionのメンバーでもあります。彼らはアメリカなど各国がそれぞれ一番良いことをする事に反対し、世界的な政治経済の秩序を作ろうと画策しています。

Funkの力は米国の政府にも強く及んでいます。バイデン政府がどこで終わってどこからBlackRockが始まるのかが識別できないほどです。Michael Bloombergは「BlackRockは政府の第４のブランチ」だとも言っています。

彼らはUNのAgenda 2030 Sustainable Development Goals(SDG)を推進し、基本的には世界中の政府がこれに参加しています。中国共産党は、この全世界的なテクノクラートによる全体主義の構築に向けて、重要な役割を担っていると語っています。

宗教の面においてもバチカンと多くの宗教リーダーは、SDGに基づくグローバル化を推し進めるよう信徒に呼び掛けています。SDGは一見きれいな言葉が羅列されていますが、SDGのゴールの一つにNet Zeroというのがあります。これは人間によるCO２やメタンの排出を０にすることを目標にするというものです。人間がいる限り、これをゼロにすることは不可能な話なので、人間を地上から消し去りたいという悪魔的な欲望がここによく表れています。2021年、Exxonが独自の背策を打ち出した時、BlackRockはExxonの権益を取り上げ、中国の会社にそれを売ったのです。環境に気を配ると言いながら、中国の環境に最も無頓着な企業にそれを売り渡すところに、彼らの偽善が現れています。

このようなBlackRockの横暴に反対する声も強くなってきており、２０２２年には、共和党主導の州では５０億ドルの資金がBlackRockから引き上げられました。Tucker CarlsonもBlackRockについて警告するようになり、Anti-ESGのVivek Ramaswamyも大統領候補者となり、BlackRockを批判しています。BlackRockに対抗すべく、Timothy PlanやAmerican Conservative Value Fund, MAGA fundなどの投資基金も立ち上ってきています。今こそそれぞれが調査を行い。BlackRockからお金を引き上げる時期です。

Post Modernism

「Post Modernism は、形を変えたマルクス主義である。」カナダの臨床心理学者Jordan PetersonがEpoch TImesのインタビューで語っていた。今日はpost modernismについて考えたい。

私が大学生の頃、1980年代、経済学部の授業は、近代経済学が主流であり、マルクス経済学はかろうじて存在している程度のものであった。古典的なマルクス主義は経済に目を向けていた。プロレタリアート対ブルジョワの戦いであり、その対立がある限り、プロレタリアートは搾取され続けるので、革命を起こさなければならないというものだった。しかしこれは、ことごとく失敗する。スターリンによる大粛清によって７８万人が殺され、３００万人以上の人々が餓死するなど、最悪の結果をもたらしただけであった。しかしこういう事態は歴史の授業の中でほとんど教えられていない。

質の悪いことに、この失敗を受けて、彼らは消えたのではなかった。彼らは外見を変えるのである。それがPost Modernismである。1983年に現代フランス思想を俯瞰した「構造と力」を発刊した浅田彰などが、日本でニューアカデミズムともてはやされた。「神は死んだ」と言ったニーチェから始まり、サルトル、ミシェル・フーコー、ラカン、そして脱構築（Deconstruction） を上げるジャック・デリダの名前が知識人の間で流行となった。しかし今思えば、このDeconstructionに代表されるPost Modernismこそ、今私たちが直面しているLGBTQやBlack Lives matter、そしてトランプのMAGAに反対する動きを説明する思想的背景になっているのである。このPost Modernismは、マルクス主義の仮面のすげ替えにすぎないことを、どのくらいの人たちが理解していただろうか。Black Lives Matterの指導者はマルクス主義者であることを認めたことは記憶に新しい。彼らはプロレタリアート対ブルジョワの対立の代わりに、抑圧されるものと、抑圧するものという図式を持ち出す。そして社会の中でそのような可能性のあるものをすべて持ち出して来てはそれらを破壊しなければならないとするのである。彼らは神と人間、国家、家庭、男女、親子など伝統的な価値感すべてを嫌悪する。女性と男性、子供と大人、、。ロゴスの支配、神の支配、そういうものを打ち破る必要があるというのである。ここに見られるのは、徹底した力への欲望である。ニーチェに「権力への意思」という著作があるが、まさに彼らはこの権力を持つことを欲望しているのである。

Petersonによれば、彼らは大学を占領し教育を占領して、次世代の子供の洗脳を行っている。そして恐れるべきことに、教会をも洗脳しているのである。リベラリズム、愛という響きの良い名前のもとに。一般の企業にも、洗脳の触手を伸ばしている。それぞれの企業に入っていって、男女の割合、LGBTQの社員の数などを分析し、それらが偏っていると判断すると、差別をしていると訴え、研修と称して洗脳を行うというのである。

ここに見られるのは、徹底した個人の軽視、すべての個人を同じに扱い、個人の独自性を認めない考え方であり、個人はあくまでも数字にすぎない、あくまで集団重視の考え方なのである。

私たちは今このような思想に対抗すべき思想的基盤を広めなければならない。そのために、私たちはまず歴史上の真実を見つめなければならない。HistoryはHis Storyだと言った人がいたが、まさにそれは神様の物語なのである。聖書を読めばわかるように、人間はことごとく神に反抗してきた。私たちは今こそ悔い改め、神様が与えてくださった価値観を取り戻し、神を礼拝し、父と母と子からなる家族を大切にする価値観、男女のそれぞれの価値を尊重する価値観を再建しなければならない。そのためには、声を上げることである。恐れて、黙っていては状況は悪くなるばかりである。

Essential Church

Essential Churchという映画が7/28/23米国で公開された。

この映画のタイトルがEssential Churchとなっていることで、思い当たる方もおられるだろう。ロックダウン騒ぎの中、エッセンシャルでない活動は、皆ロックダウンするようにという政府からの指示が出た。あなたはエッセンシャル。あなたはエッセンシャルではないと、エッセンシャルかどうかは政府が下されたことに、違和感を覚えた方は多くおられるのではないだろうか。そして教会はエッセンシャルの中に入っていなかった。果たして、教会はエッセンシャルではないのだろうか。教会は神によって、神のメッセージを委ねられた機関であって、決してなくてもよいものではないのである。

COVID 19によるロックダウンの命令が出る中で、アメリカの教会、カナダの教会の中で、それはおかしいと言って、集会を続けたいくつかの教会のドキュメンタリーである。

いくつかの教会のうちの一つのアメリカの教会はカリフォルニア州のGrace Community ChurchでJohn McCarthurが主任牧師を務める教会である。John McCarthurは私も使っているStudy Bibleなど多数の著書もある聖書に忠実な保守派の牧師である。

彼らは、Covidのために、ロックダウンの指示が出た後、教会はどう対応するか教会の中で協議し、決断をしていく。政府に従わなければならないというローマ人への手紙13章の記述をもとに、政府の指示に従うべきだというグループ、教会の礼拝に政府が口を出すべきではない、教会は開けておくべきだし、マスクも強制すべきではないし、６フィートのソシャルディスタンスも強制すべきではないというグループが対立する。結局対面礼拝を続けることになったものの、政府はそれを快く思わず、法廷闘争になる。他の教会でも政府の指示に従わないという事で、牧師が逮捕されて、刑務所に３５日入れられたところもあった。ある教会では信徒が中に入れないように、政府によって鍵が付け替えられた。またフェンスが建てられて中に入れなくなった。それらのニュース報道を覚えている方もおられるだろう。まさに一触即発の状況に至った教会もあったのである。

　歴史を振り返ると、国家と教会の軋轢というのは、ずっと続いてきたことがわかる。スコットランドでも国王の指示に従わない信徒が、首吊りの刑になった跡地がいまでもあるし、川の中に建てられた支柱に縛られ、溺死させられた事件もある。

今回は、法廷闘争の中で彼らは勝つのであるが、そのような戦いに挑むこともなく、何の疑いもなく政府の指示を受け従った教会は無数にある。これこそが教会の大きな問題だと言えないだろうか。その結果、教会の対応が、神への信仰を人々に失わせるつまづきになった可能性は否めない。その意味で、それぞれの教会が悔い改めるべき問題である。

今後国家の締め付けは手を変え、品を変えて厳しくなることは自明である。そのような事態があったとき、それぞれの教会はあくまでも主が教会の頭であって、国家ではないという事を念頭に、今から備えなければならない。

何より教会の中が分断され、教会を去ってしまった人々も多いことが記録されている。これはどの教会でも起きたことである。

今回、コロナによって、多くの人が死ぬのではないかというマスコミのニュースに乗せられて、多くの人は恐怖心にとらわれてしまった。この恐怖心こそ私たちの判断を曇らせる最大の要因である。今度も病気を使って恐怖をあおることは必ずあると思われる。またそれ以外の形で人々の判断を鈍らせる仕掛けをしてくる可能性も十分にある。そのような中でも、感情に支配されることなく、キリストが頭であるという事を念頭に、今回のコロナ騒ぎでの対応を反省し、教会の使命を全うしていこうではないか。教会は神様によって立てられた機関であることを決して忘れてはならない。そしてそれは国より下の組織ではないのである。