・2023年8月8日から始まったマウイ島の大惨事について、気候変動で、世界中が熱波にさらされているので火事が多発するのも仕方がないという話をうのみにしないでください。Greg ReeseのInfowarsによると、土地の取得のための大量殺人であるとのことです。現地の人々もこれは自然災害ではないと言っている人が多くみられます。あまりにも多くの不自然な出来事が起きています。いくつかを見てみましょう。
1)火災の原因はHawaiian Electricが長年メンテナンスを行ってこなかったためだとされていますが、この会社はBlackRock, Vanguardによって所有されている会社で、”Clean Energy”に変えようとしていたので、古いシステムを破壊しなければなりませんでした。そのためかどうかわかりませんが、電気はつけっぱなしになっていたそうです。通常ハリケーンなどが発生した際は、2次災害を防ぐために電気を切るのが通例でした。
2)この原因もあると思われますが、それ以外の方法によって火がつけられたのではないかという話も出ています。億万長者の敷地には火災は入っていないなど、均一の火事ではない事、さらに樹木が焼けていないなど焼け方がおかしいという現象は、北カリフォルニアのParadiseでの火災の時と同じで、通常の火災ではないというのが、科学者の分析でわかっています。通常海から陸に吹く風が、この時は山から海に向かって吹いていたという報告もあります。気候自体が操作されていた可能性もあります。DEW(Directed Energy Weapon)という兵器が使われたという話もあります。詳細は不明です。レーザ―なのか、マイクロウエーブのようなものなのか。。。
3)マウイ島の戸外に設置されていた警報システムは、地上で最も先進的でよくメンテナンスされたシステムでした。住民は毎月そのテストに慣れ親しんでいたそうです。しかし火災の当日サイレンは作動しなかったのです。この警報システムの責任者であるディレクターは、マウイの住民が火事から逃れようと必死な時、オアフ島で開催されたFEMAの災害セミナーに参加していて不在でした。警報が鳴らなかったことについて遺憾に思うかを聞かれたディレクターは、「いいえ、後悔していない、なぜなら、人々が火事の方に走ってしまう可能性があったからだ」と、理由にならない言い訳をしています。
4)実際の犠牲者の数は1500人とも言われていますが、確認されていません。その中には500人以上の子供たちが含まれていたと推定されています。なぜならその日学校は急遽休校になっていたからです。
5)消火栓から水が出ませんでした。消防士が火を止めようと消火栓にホースをつないでも水が出なかったのです。Obama Foundation のリーダーである水資源管理局の副所長は、西マウイのために水を放出することを拒否しました。彼は、インタビューの中で、にやっとして「水を分かち合うためには、ハワイの人たちはEquityについて話し合う必要がある」と、語ったのです。これだけでもう、意図的な災害であることが明らかではないでしょうか。
6)水もなく警告も受けなかった現地の人たちは逃げようとしました。しかし彼らは逃げ道にバリケードを設置され、警察に止められたのです。住民は連邦政府の許可証がない限りその場所から逃げることはできませんでした。また軍隊の動きも非常に鈍く、災害が起きて6日目にやっと動いたそうです。
7)マウイのJohn Peletier警察署長は、アメリカの歴史上最大の隠蔽事件とされている2017年のLas Vegas襲撃事件の時の現地の警察署長でした。ラスベガスの襲撃事件は一人の犯人によって行われたという話になっていますが、実際は何人もシューターがいたとのことです。
8)避難民が緊急の水などの支給を受けるべく並んでいると、警察が来て、その給付所を閉鎖すると告げました。警察もただ上から指示されただけでなぜかを知らないと言っていました。
9)火災が続いている間に、なんとマウイの火事に関する書籍が出版されていました。Climate Changeに責任があるとするその書籍は、Dr Miles Stonesという人物が著者だと書かれています。Mile stoneとは大きな変化を起こす出来事という意味です。
10)ハワイは、WEFを推進している億万長者によって多くの土地が買い占められつつありましたWEFや国連はマウイをAIによってコントロールされるSmart Gridのテストケースにしようと計画してきました。化石エネルギーを使わない、完全にグリーンなエネルギーによって、人は15分の距離の中でしか移動しない、そういう街を作ろうとしていたのです。そのプロジェクトには、日立やみずほが関わっていることも明らかになっています。しかし計画があっても、現在そこに住んでいる住民は自分たちの土地を売ろうとしていませんでした。住民が邪魔なのです。だから今回のことが起きたとすれば、すべては納得いくのです。
11)保険会社は家を失った人々に保険金を出すことを拒否しているそうです。理由は街の契約にあるという事です。
12)連邦政府は被災した一世帯につき700ドルという微々たる補助金を出すそうです。しかしハワイのJosh Green知事はハワイ政府が一括して彼らの土地を取得して、再開発すると言っています。政府が取得するためのお金として700ドルなのではないかといわれています。ハワイ州の知事でWEFのメンバーであるはもともと医者でしたが、ワクチンの接種を強引に進めていました。
12)被災地はどこも昔からの一等地で、建築制限が設けられていました。知事は再開発するために必要な法律の変更も急遽行っています。
13)報道陣が現地に入るのも規制されていました。
こんな計画的に事が運ばれていたのに、自然災害といえるでしょうか。これは計画的犯罪です。決してうやむやにしてはなりません。